東海カーボン 技術と信頼で未来に答えを

MENU

気候変動

取り組み

気候変動におけるリスクと機会の認識、リスク管理

【製品の安定供給に向けた気候変動への適応およびリスクの管理】

当社グループは、企業を対象顧客とするB to Bの素材メーカーであり、当社が製造する原料や部材は、お客様の日々の生産活動の起点となる要素です。お客様のサプライチェーンに連なる企業として責任を果たすためには、高品質の製品を安定供給し続けることが大切であると考えています。
当社グループは、製品の安定供給に対するリスクとして、気候変動リスクを認識しています。短期および中期において気候変動がもたらす台風や洪水の影響を検証し、優先度の高い事業所へ洪水対策を施したり、主要事業においては複数の国内拠点を持ちリスクを分散させたりするなど、対策を進めています。気候変動リスクへの対策費用を設備予算計画に盛り込んでおり、今後、計画に基づいてさらなる対策を実施します。また、気候変動により発生するリスクを予測し、事業継続計画(BCP)に盛り込むことで、リスクの軽減を目指します。
当社では、取締役会が気候変動リスクを監督しており、必要に応じてリスク担当取締役が取締役会に重要事項を報告しています。他の重要なリスクと同様に、気候変動リスクを会社全体のマネジメントプロセスにおいて管理しています。

社外団体への加盟

【日本化学工業協会】

当社は日本化学工業協会の会員として、同協会の活動に参画しています。同協会は、化学工業における技術、労働、環境、安全など、各課題に関する調査・研究などにより、化学工業の健全な発展を図ることを目的としています。中でも環境分野においては、同協会は、日本経済団体連合会が取りまとめた「低炭素社会実行計画」に賛同し、化学工業全体として達成を目指すべき温室効果ガス排出削減目標(2020年度に2005年度比でCO2排出量を150万トン削減)を公表しています。当社は、同協会の会員として同目標の達成に向けCO2排出削減および省エネルギー化を進めています。

【炭素協会】

炭素協会は、炭素製品の製造企業による団体で、炭素製品のさらなる普及や産業の発展に貢献することを目的としており、同協会の会長に当社の社長が就任しています。近年では、企業活動を行うにあたり気候変動緩和への配慮が不可欠であることから、同業各社とともにCO2排出削減に努めています。

パフォーマンス

環境データ

エネルギー使用量

横スクロールで表全体を確認

項目   2016年実績 2017年実績 2018年実績
エネルギ-使用量(燃料) [千GJ] 2,767 2,988 3,067
エネルギ-使用量(蒸気) [千GJ] 1 2 2
エネルギ-使用量(電気) [千GJ] 3,005 3,473 3,530
エネルギ-総使用量 [千GJ] 5,773 6,463 6,599
  • ※ 集計対象期間:各年4月~3月

エネルギー消費原単位の対前年度比

  2016年 2017年 2018年
前年比 99.1% 97.4% 95.4%

温室効果ガス排出量 (単体)

横スクロールで表全体を確認

  2016年 2017年 2018年
CO2排出量(t) 228,904 256,195 255,332
Scope1(t) 38,990 44,332 44,778
(Scope1内訳)CO2 38,990 44,332 44,778
(Scope1内訳)CH4 0 0 0
(Scope1内訳)N2O 0 0 0
(Scope1内訳)HFCs 0 0 0
(Scope1内訳)PFCs 0 0 0
(Scope1内訳)SF6 0 0 0
(Scope1内訳)その他 0 0 0
Scope2(t) 185,474 206,312 204,321
Scope3(下流の輸送・流通)(t) 4,439 5,551 6,234
  • ※ 集計対象期間:各年4月~3月

生産時の温室効果ガス排出原単位(t-CO2/千t(製品の重量))(単体)

2016年 2017年 2018年
1,011 1,007 930
  • ※ 東海カーボン株式会社のCO2排出量および製品の生産量(重量)から算出
  • ※ CO2排出量および製品の生産量(重量)の集計対象期間:各年4月~3月
TOP